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航空留学に関するご質問にＱ＆Ａ形式でお答えします。 将来パイロットを志す方、これからトレーニングをお始めになる方は必読です。 |
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| Ｑ．ヘリコプターと飛行機別に見た場合、日本国内のパイロットとしての就職状況はどうですか？ |
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Ａ．航空業界に限ったことではありませんが、昨今の経済環境においては確かに厳しいものがあります。 特にあの忌わしいＮＹテロ事件以後の世相にあっては尚更だと思いますが、モノは考えようです。 仮に現在の「業界」が活況といえるなら、それはそれで応募者も増えて競争率が上がってくるでしょうから…。 物事に「波」と「タイミング」はつきもので、何に限らず強い願望を持ち続けてたゆまず行動すれば、想いはきっと叶うものだと思います。 そもそもヘリコプターと飛行機はバイクと自動車ぐらい異なるものですから、むしろどちらが好きなのか？ ということこそが問題なのではないかとも思いますが…。 航空留学を経て、最終的にあくまでも日本国内でのプロパイロット志望ということに限定してお答えすれば、私どもではヘリコプターコースの方をまずご提案しています。 同じ理由で逆に飛行機コースを勧める業者などもあるかとは思いますが、飛行機でのパイロット就職、特にエアラインを志望される方は非常に多いものの、私費トレーニングによって取得した資格を前提とする場合、航空会社の自社養成（４年制大学・大学院の新卒/航空未経験者を対象に各航空会社で独自に将来のパイロット要員を募集・養成するシステム）や航空大卒、既に事業運航会社での実務経験を積んでいる人などに対してかなりのハンディキャップを負うことになります。 昨今の航空会社の経費節減に対する動向を逆手にとった、私費による上級ライセンスの取得がむしろチャンスであるかのような話に乗るのはあまり賢明なこととは思えません。 日本において飛行機での就職には、最低限「ＪＣＡＢ（日本航空局）事業用操縦士（飛行機/陸上多発限定）＋計器飛行証明」の資格が要求されます。（こここでいう「多発・計器飛行証明」とは、エンジンを複数装備し、かつ視界の良否にかかわらず、システムの指示・誘導のみによって飛行可能な能力をもつ航空機を操縦できるパイロットの資格のことです。） 通常、自家用コースでは、飛行機の方がヘリコプターよりも低料金ですが、上級トレーニングに使用する機体のコストや必要な飛行時間を考えると、実際には上に進むほど両者のコストは逆転してきます。 しかもヘリコプターでは、それら「多発」や「計器飛行証明」などの資格が必須要件とはならず、さらに資格の拡張（タービン限定変更など）のためのトレーニングも比較的容易なため、意外と低予算で目標到達が可能です。 特にアメリカでは日本のように複雑なレーティング（限定）の考え方そのものがヘリコプターに限ってはほとんどなく、例えば最も経済的な運航が可能なＲ２２でライセンスを取得すれば、全備重量12,500ポンド（約5,600kg）未満のほとんどすべてのヘリコプター（双発ジェットヘリのようなものも含む）の操縦資格を得たのと同じことになり、そのまま一切限定を変更（拡張）しないまま、飛行教官にさえなることも可能なのです！ 日本国内でのヘリコプター事業運航会社のパイロット募集に関しては、特に航空大のヘリコプター別科の廃止以後、自衛隊以外に公的訓練機関がなく、飛行機のエアラインと違って「ゼロ」から自社養成を施すようなシステムも一般的ではないことから、航空留学の修了生が内定することは充分現実的であり、さらに自家用ヘリを保有・運航している私企業に対し、自家用ライセンスのみで就職することもけっして稀なケースとはいえません。 また、日本国内における空港の新規開港は困難であってもヘリポートの設置は急ピッチで進んでおり、防災関連需要などはもちろん、日本国内の交通ネットワークづくりにヘリコプターは特にその需要増大が見込まれています。 確かにエアラインの世界でもやがて深刻なパイロット不足が懸念されていることは事実ですが、新卒対象の乗員自社養成システムによるものを除く、少なくとも「中途採用」の側面に限っていえば、まず即戦力パイロット（他社で一定以上の経験レベルに達している日本人、または外国人パイロットの派遣会社などから調達）を起用していく方向性が今後も濃厚であると考えられます。 それでも最終的にそうした即戦力パイロットを志し、「何が何でも飛行機の道を行きたい…。」とおっしゃる方には、私どもではそのお気持ちを尊重させて頂いた上で、プログラムに関する完全なご理解に向けてのカウンセリングを行い、特別なサポートをご提供することとしています。 「実際のところはどうなのか？」、第三者的立場をとりながら親身にアドバイスして下さる現役のエアラインパイロットや各地のヘリコプターパイロットをご紹介させて頂くこともいたします。 |